2018-04-17

世界のスマートホームデバイスは前年比27.6%増、IDCが発表

【概要】
■2017年、全世界のスマートホームデバイスの出荷台数は、前年比27.6%増の4億3,310万台
■今後、年間平均成長率 18.5%で成長し、2022年には出荷台数が9億3,970万台に達する
■スマートホーム市場で最も成長率が高いのは、引き続きAmazon EchoやGoogle Homeなどのデバイスを含むスマートスピーカーのカテゴリー

IDC Japan株式会社は、コンシューマー向けスマートホームデバイス市場に関する市場予測を発表した。

2017年、全世界のスマートホームデバイスの出荷台数は、前年比27.6%増の4億3,310万台だった。IDCでは今後の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)を18.5%と予測しており、2022年には出荷台数が9億3,970万台に達する見通しだ。

予測期間中、スマートホーム市場で最も成長率が高いのは、引き続きAmazon EchoやGoogle Homeなどのデバイスを含むスマートスピーカーのカテゴリーだ。一方、その他のカテゴリーも、ビデオエンターテインメント製品を除いて、2桁のCAGRになると予測している。

「スマートホーム市場はまだ黎明期だが消費者とベンダーのアプローチには、すでに相当な変化が見られる。Alexa、Siri、Google Assistantなどのスマートアシスタントとの相互運用をめざして、ハードウェアメーカー各社がしのぎを削っているため、インターフェイスの中心としてのセントラルハブやアプリには、あまり重点が置かれなくなっている。その一方で、消費者はスマートアシスタントを擬人化して使いこなすにはまだ違和感があり、さまざまなスマートホームデバイスへの、より自然なユーザーインターフェイスを待望するようになっている」と、米国IDC Mobile Device Tracker シニアリサーチアナリストのジテシュ・ウブラニ氏は述べている。

また、「スマートホーム市場も、より広範なコンシューマーIoTエコシステム全体も、まだ初期の段階にすぎない。だが、今後数年間は、かなり大きな成長が見込まれる。特に、消費者の間でAmazon AlexaやGoogle Assistantなどのスマートアシスタントプラットフォームが知名度を上げ、普及している。スマートアシスタントは、スマートスピーカーの形式でも、温度調節器、冷蔵庫、テレビなどのデバイスに組み込まれた形式でも、急速にコンシューマーIoTの基盤になりつつある。コネクテッドデバイスのアクセシビリティ、用途、機能を拡張するスマートアシスタントの普及率は、近い将来、著しく上昇するだろう」と、米国IDC Consumer IoT Program シニアリサーチアナリストのアダム・ライト氏は述べている。

カテゴリー別ハイライト

スマートテレビ、デジタルメディアアダプターなど、IP接続ビデオデバイスを含むビデオエンターテインメントデバイスは、2017年~2022年の間、出荷台数ベースで8.3%のCAGRが予測される。

さらに、これらのデバイスは、スマートホーム市場全体の売上高で約4分の3を占めると見込まれる。これは平均販売価格で、テレビが最も高い範疇に含まれるためだ。2017年、テレビのカテゴリーをリードしたのはSamsungとLGだった。一方、デジタルメディアアダプターではAmazon、Google、Rokuの順で上位を占めた。

ホームモニタリング/セキュリティは、コネクテッドなドア錠、カメラ、湿度センサー、ドアベルなどのデバイスで構成されるカテゴリーだ。2022年までの間、出荷台数ベースで2番目に大きいのは、引き続きこのカテゴリーであるとIDCは予測している。

このような製品を住宅に備え付けるのが容易になり、「DIY指向」でない消費者でも、スマートアシスタントなどのデバイスに簡単に統合できるようになると見込まれている。

スマートアシスタントを組み込んだスマートスピーカーは最近、Appleなどの有力ブランドが新規参入した結果、注目の的となっている。さらに、AmazonやGoogleが第一弾のスピーカーから教訓を得て、新モデルや新価格帯で迅速に対応するとともに、他の多くのブランドと提携し、AlexaまたはGoogle Assistant対応のスピーカーを投入している。

このカテゴリーに関連する収益全体の中で、ハードウェアの売上が占める割合は最も小さいため、パートナーがどれくらい長期にわたって生き残るかは、まだ定かではないという。

Philips、GE、IKEAなどによるコネクテッド照明器具は、消費者をスマートホーム市場に呼び寄せる玄関口の役割を、ある程度まで果たしている。急速な低価格化に加え、エントリーレベルのスマートホームソリューションとしてスマートスピーカーとバンドルされることで、照明器具のカテゴリーは非常に将来有望だという。

IDCの予測では、このカテゴリーは2022年末までに35億ドル以上の規模に達する見通しだ。

NestやEcobeeなどが提供している温度調節器は、世界全体における2022年までの出荷台数ベースのCAGRが20.8%と予測されている。成長率は高いものの、このカテゴリーは規模が一番小さいとIDCでは予測している。

大部分の家庭で温度調節器は1台しか使わないことに加え、世界のほとんどの地域(例:アジア太平洋地域および中東)では単独の温度調節器は使わず、代わりにエアコンや暖房器具に組み込まれていることが、その理由だという。

コネクテッド家電、スプリンクラーシステム、その他の小型デバイスを含むその他のスマートホーム製品については、2017年~2022年の出荷台数ベースのCAGRが18.2%と予測している。従来の家電製品など、アナログの同等製品の多くは、買い替えサイクルが長く、今後のスマートホームにおける訴求力が全体的に乏しいと見られる。

【関連リンク】
IDC Japan

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「豊かさが香るものづくり」をビジョンとし、オリジナルブランドのフレグランスアイテムの企画開発・販売、海外ブランドの日本正規代理店として輸入・販売を行う。現在約40ブランドを取扱い、百貨店からコンビニエンスストアまで幅広い流通展開が特徴。現在、「快適な眠り空間をサポートする香り」を杏林大学脳科学 古賀教授とともに、「眠りと香り」について被験者テストなどを通じて開発中。